クリニックでがんを治す
乳がんにかかった友人のMさんが、いま化学療法を受けています。 仕事を続けながら治療をしたい彼女が選択したのは、自宅からほど近い場所にある乳腺外科専門クリニックでした。 普段の受診、化学療法はそのクリニックで受け、MRIやCTなどの検査は提携病院、手術も院長が提携している大病院で院長自身が行う、オープン診療の方式です。 主治医は、大病院の乳腺外科での勤務の後、開業したとのこと。
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「信頼できるサイト」の条件
前回は「かかりつけ医よりもインターネット」に移行する患者へのアドバイスについてご紹介しました。 そもそも日本の検索エンジンでは、正しい医療情報にヒットする確率が3～4割しかないという残念な状況（いや、「問題な」状況といった方がいいかもしれません）があります。 しかし「検索上位が正しい情報とは限りません。信頼できる情報を見てくださいね」と患者さんに言うだけでは「じゃあ先生、どんなサイトなら信頼できるの？」と突っ込まれてしまうでしょう。
ネットの医療情報、打率は3割
診療室で、怪しい健康情報に接している患者さんの“珍説”を聞かされたことはありませんか？ インターネットで提供される医療情報は無数にありますが、それがEBMに準拠した正しい情報かというと、必ずしもそうではありません。
「電子版お薬手帳」時代のクリニック
政府のIT戦略本部が打ち出した「どこでもMY病院」構想で、「電子版お薬手帳」のサービス開始は2013年度からとされていることを受けて、自治体や大手調剤薬局チェーン、その他の企業からさまざまなお薬手帳アプリや、医療・健康情報管理アプリが開発されています。 これらはあくまで個人が自分の医療や健康データを自分で管理し、健康づくりに役立てるもので、IT専門家の間では「PHR（Personal Health Record）」と呼ばれるものです。
ドクターズブランドと医師の役割
前回は「ドクターズブランドとは何か」を紹介しました。 今回は、最近の傾向として気になる点と、 医師がかかわる場合の留意点を述べてみたいと思います。 ドクターズブランドの実態が拡大するにつれ、 医師のかかわり方もまた多様化しているようです。
変貌するドクターズブランド
医業の傍ら、副業として「ドクターズコスメ」や 「ドクターズサプリ」の開発や販売を考えておられる ドクターもおられると思います。 マスコミに登場し、華やかに自院の製品を 紹介している医師もいますので、 先生方の中には「ドクターズブランドを出すと、 マスコミに注目されて地域での知名度が上昇し、 クリニック経営にもプラスになる」と考える方も いらっしゃるかもしれません。 （実はそのあたり、かなり誤解されているのですが、 それについてはまた後日…）
規制緩和は集患のチャンス
新患の獲得は言うまでもなく クリニック運営の要になります。 いくら最新の検査機器をそろえ、 大学病院なみの高度医療が受けられることを 誇っても、肝心の患者さんが来なければ、 そのコストはたちまち赤字に転じてしまいます。 また、一旦定着した患者さんにも、 「新陳代謝」があることを忘れるわけにはいきません。
逆紹介が地域連携の要に
これまでの「地域連携」といえば、 入院や高度医療が必要な患者さんを、 開業医が病院に紹介するという形が主なものでした。 しかし、これからは「逆紹介」が連携の主役です。 今後、地域の病院の急性期病棟が減少すると、 慢性期に移行しつつある患者さんが 自宅や施設に移ることになります。 しかし、これは病院スタッフにとって なかなか大変な労力がかかりそうなのです。
急性期病棟ショックに備える
厚生労働省は、2015年末までに急性期病棟を 9万床削減する方針を打ち出しました。 1年間程度の緩和措置はとられるにしても、 入院患者が待ったなしで 地域に帰される状況が確実に近づいています。
クリニックでできる接遇トレーニング
医療の接遇とはコミュニケーション力であり、 特に「受容・共感・傾聴」といった 「聴く」姿勢が大切です。 今回はそのトレーニング法について紹介します。 コミュニケーションは 「聴く」と「話す」から成り立っていますが、 実はこれらをバランスよく回すことが 苦手な人が結構います。