“人口10万人に対して歯科医師数50人”という目標が閣議決定されてから半世紀近く。日本の人口減少に比べて歯科医師の数は増加しており、今や人口10万人に対する歯科医師の数は80人を超えており、過剰状況にあるといわれています。 これにより集客競争が激化し、経営維持が困難になるケースも増えています。 この問題を解消する鍵となるのが、自費（自由）診療による自費率アップです。 患者の意識を『治療』から『予防』へ変え、さらに自費診療の割合が上がれば、歯科クリニックの経営状況は向上します。 何より自費診療は自由度が高く、患者にとっても長期的なメリットがあります。 今回は、自費診療の効果的な提案方法についてご紹介します。
子どもの１歳半検診で母親・父親が来院したとき、どのような対応をしていますか？ 診察が済んだら、「半年後にまた定期検診に来てくださいね」とお伝えするだけで、終わってしまっていませんか？ 実は、子どもの歯科検診は、家族揃って虫歯予防に取り組むとても良いチャンスなのです。 誰でも、我が子には虫歯で痛い思いはさせたくないもの。 今回は、子どもの通院をきっかけに始められる“親子参加型の予防歯科”についてご紹介します。
歯科クリニックの安定的な運営のためには、初診で来ていただいた方に、その後も通院してもらうことが肝心となってきます。 とはいえ、症状が収まったり治療が終了したりすると、通院をやめてしまう方は少なくありません。 こうした方に継続的に来てもらうためには、どうすればよいのでしょうか？ 歯科クリニックのリコール率アップを大きく左右するのが、患者の『デンタルIQ』の向上です。 今回は、患者のデンタルIQを向上させて、リコール率アップにつなげる方法をご紹介します。
各業界で人手不足が深刻化しているなか、歯科医院も無関係ではなく、歯科衛生士や歯科助手の人材集め、定着率ダウンに頭を悩ませているところも多くあると思います。 人材が定着しなければ、募集にかける時間や費用はかさむ一方で、本来の業務にも支障が出てくることは容易に考えられます。では、人材を定着させるためにはどうすればいいのか？ その解決の鍵を握るのが、『スタッフ自律型クリニック』です。 今回は、『スタッフ自律型クリニック』を実現し、スタッフの90％以上が在籍５年を超える、ある歯科医院の取り組みをご紹介します。
歯科診療所にとって収益を確保する上で重要な柱となる自由診療。近年では、歯並びを整える矯正治療や、歯や歯茎のホワイトニング、歯の汚れの除去などを行うクリーニングなどの美容診療や予防診療で利用者の増加を狙う診療所が増えています。 しかし、自由診療は保険がきかないこともあり、利用者が二の足を踏むことも多くあることでしょう。 そこで今回は、自由診療利用促進のためのIT活用事例をご紹介していきます。
現在、医療・介護・福祉分野では、高齢者だけでなく“子ども”に焦点を当てた政策が充実しつつあります。これは歯科も例外ではなく、平成30年度の診療報酬改定では『小児の口腔機能管理』が大きく取り上げられました。 今回は小児歯科の現状や、あるクリニックが行っている予防ケアについてご紹介します。
高齢化により、介護施設での歯科医・歯科衛生士のニーズが高まっています。 さらに、2018年度の介護報酬改定によって、介護施設からの依頼が増える可能性もあるでしょう。 今回は、介護施設における“歯科医・歯科衛生士の需要”についてご紹介します。
2017年６月に厚生労働省により策定された『がん対策推進基本計画』は、がん検診受診率50％以上を目標として掲げています。 乳がんをはじめ、検診率の低さが早期発見・早期治療の阻害要因となっていることが問題視されていますが、“口腔がん”も例外ではありません。 今回は、歯科医院における“口腔がん”の早期発見＆早期治療対策について、見ていきましょう。
2018年2月7日、厚生労働省は医療機関に支払う“診療報酬”について、４月からの改定内容を決定しました。 医科・歯科ともに“地域のかかりつけ医の推進”が狙いとなっており、歯科についても“医科との連携”や“かかりつけ歯科医の機能強化”が手厚く評価されています。 今回は、全容が明らかになった“2018年度の診療報酬改定”について見ていきましょう。
平成29年5月22日、厚生労働省により発表された『歯科保健医療を取り巻く状況について』のデータによると、平成26年の歯科受診患者の約40％が65歳以上でした。 今後も高齢化が進んでいくなかで、高齢者の歯科治療の需要はさらに増加していくでしょう。 今回は、歯科医院における“食事の支援”に着目して、高齢患者のニーズについて見ていきましょう。